初めて子供が生まれるとき、何を準備すればよいのかわかりませんよね。
私たち夫婦も、「たまひよ」等の情報誌を読んだり、ネットで調べたりしましたが、子供の個性による部分が大きそうな印象を受け、せっかく買っても使えないという物も多そうだったので、とりあえず、必要最低限のものだけ揃えることにしました。
そういった中でも、まず購入が必要だと思ったのは「抱っこ紐」です。
今回は、その「抱っこ紐」の中で評判が良いが値段も高い、エルゴの最新作「 OMNI（オムニ）360」を、ふるさと納税を活用して格安で手に入れることができたので、紹介します。
なお、ふるさと納税を活用するには確定申告が必要です。
それが面倒だと思って敬遠している人もいるかもしれませんが、子育て世帯なら出産費用がかなり掛かるので、医療費控除を受けるために結局、確定申告は必要なんです！
マイナンバーカードさえあれば、確定申告も驚くほど簡単にすむので、プレパパ・プレママは検討してみることをおすすめします。
抱っこ紐は必須
冒頭にも書きましたが、育児用品を揃えるにあたって、まず購入を決めたものの一つが「抱っこ紐」です。
実際に育児をしていて、外出するときはもちろんのこと、室内であやしたり寝かしつけるために利用することも多いです。
赤ちゃんが小さいとはいえ、手でずっと抱っこしているのは疲れるんですよねー。そんなとき抱っこ紐はとても重宝しますので、子育て世帯の必須アイテムであることは間違いないでしょう。
価格はピンキリ
抱っこ紐は多くのメーカーが製作していて、価格も2,000～３0,000円とかなり幅広く展開されています。
また、新生児から使用できるものや前向き抱っこができるもの、スリングタイプ等、同じ「抱っこ紐」といっても、多種多様です。
評判がいいのはエルゴ、ベビービョルン
情報誌やネットでは、「エルゴ」の人気が一番高いと思います。
なんといっても肩や腰の負担が少なく、疲れにくいというのがおすすめのポイントではないでしょうか。
エルゴと同じような価格帯だと、新生児用の抱っこ紐が特に人気の「ベビービョルン」もよく名前があがると思います。
試着してみた感想はベビービョルン
私も店舗に出向いて抱っこ紐の試着をしてみたのですが、最初に行ったときは、エルゴよりベビービョルンの方が取り付けも簡単だし、安定感もあるように感じました。（２回目にいった時にはエルゴも取り付けは簡単だなと思いました。安定感はやっぱりベビービョルンの方があると思います。）
また、ベビービョルンなら新生児から利用できるモデルにもメッシュのものがありましたが、当時、エルゴのオムニ３６０（新生児から使用できるモデル）はまだメッシュのものは発売されていませんでした。
今はメッシュも出ましたね。
試着した感想では、ベビービョルンが良いと思ったのですが、何せ３万円近くするので、その場で購入せずにネットで安いところを探して購入しようと考えました。
2,000円なら断然エルゴ！
ちょうどその頃、子育てがあるからと意図していたわけではないのですが、前々から気になっていたものの確定申告の手間（実際にしたことはなかったのですが、面倒くさそうだというイメージ）から敬遠していた「ふるさと納税」にチャレンジしようと思い、いろいろなサイトをめぐって返礼品を探していたところ、ふるさとチョイスで静岡県藤枝市が「オムニ３６０（OMNI360）」を返礼品として提供しているのを見つけました！
気持ちはベビービョルンに固まっていたのですが、３万円と２千円では話が変わります。
メッシュじゃないとか全く気にならなくなり、ふるさと納税で「オムニ３６０（OMNI360）」の返礼品をもらうことを即決しました。
ふるさと納税とは
さとふるでは、以下のとおり説明されています。（抜粋）
●ふるさと納税の仕組みとは
ふるさと納税は、納税とはいいますが、地方自治体への寄付を通じて地域創生に参加できる制度のことをいいます。自分の生まれ故郷だけでなく、お世話になった地域や応援したい地方など、好きな自治体に寄付金を贈ることができるのが特徴です。そして、そのお礼として、その土地のお米やお肉といった特産品や名産品が「お礼品」として貰えることから人気を集めています。
（自己負担２千円におさめるためには、自分の年収に応じて寄付金額を考える必要はありますが）２千円以上に価値のある返礼品を自治体から貰うことができるんです。
確定申告が必要だから面倒だと思われがち
このふるさと納税、完全に個人が得する制度なので、経済学的には全員が利用する制度だと思うのですが、そこまで利用されているとは思えません。
私の周りでも、ふるさと納税利用しているという話はほとんど聞きませんし、私自身もこれまで利用したことはありませんでした。
その理由は、やはり確定申告が必要だからではないでしょうか。
最近では、「ワンストップ特例」という制度もできて、確定申告が不要にできるケースもあるようですが、やはり事前に手続きが必要なので、敬遠してしまう人も多いと思います。
出産費用だけでも医療費控除できるケースが多いので、確定申告しないと損する
ちょっと手間がかかりそうだと思って、敬遠されているふるさと納税ですが、出産を控えた家庭にとっては事情が異なります。
それは、出産費用が多くかかるため、その年に医療費控除をしないと損してしまうのですが、医療費控除の為には確定申告が必要になるということです。
どうせ確定申告が必要になるなら、ふるさと納税をしない手は無いですよね。
医療費控除とは
その年の1月1日から12月31日までの間に自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために医療費を支払った場合において、その支払った医療費が一定額を超えるときは、その医療費の額を基に計算される金額（下記3参照）の所得控除を受けることができます。これを医療費控除といいます。
引用：国税庁
簡単に言うと、実際に負担した医療費（保険金で補填された場合は除く）のうち、１０万円を超える分について、所得から控除してもらえる制度です。
e-Taxを用いた確定申告はとても簡単
確定申告は、税務署に出向いて行う昔ながらのスタイルもありますが、今はe-Taxというシステムで窓口に出向かなくても自宅にいながら電子申告ができるようになっています。
e-Taxについては確定申告の時期になるとテレビCMも流れているので、聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。（Youtubeチャンネルもあります。ちなみに、動画を見て貰えば共感してくれると思うのですが、「伊藤みく」さんの顔（メイク？）がすごく変わっているのが気になるところです。）
医療費控除
医療費控除というと何だか難しそうな感じがしますが、やることはさほど難しくありません。
産婦人科等の領収書を保管しておいて、それをe-Taxからダウンロードした様式（項目は、氏名、医療機関名、区分（診察とか薬代とか）、金額、補填額だけです。）に入力すればよいだけです。産婦人科以外にもその時に医療機関にかかっていれば、全て合算することができます。
領収書さえきちんと保管していれば、すぐに終わる作業です。
ふるさと納税
こちらも寄付した市町村から送付されてくる「寄付金受領証明書」を保管しておいて、その金額をe-Taxの画面で入力するだけです。
ワンストップ特例は不要
ふるさと納税には、確定申告をしなくてもすむ「ワンストップ特例」という制度があります。
ふるさと納税ワンストップ特例制度は、確定申告をする必要のない給与所得者等が以下の条件を満たす場合に、確定申告(または市区町村への住民税申告)をすることなしに、ふるさと納税による寄付金控除が受けられる特例制度です。
条件
- もともと確定申告(または市区町村への住民税申告)が必要ない給与所得者等である(※1)
- 1年間の寄付先団体が5団体以内である
引用：上士幌町
この場合、確定申告はしなくても良いのですが、「寄付金税額控除に係る申告特例申請書」と個人番号カードの写し等を寄付先の自治体に提出する必要があります。
確定申告はしなくてよいものの、それなりに手間がかかりますよね。
でもプレパパ・プレママ世帯なら、出産にかかる医療費控除のために確定申告をしないといけないので、この「ワンストップ特例」の手続きは不要です。
還付金の振り込みは３週間程度
e-Taxを利用すると申告後、３週間くらいで所得税の還付があります。
ちなみに、この時、所得税が還付されるのですがその額は、ふるさと納税で寄付した額より少ないです。
あれ？自己負担は２千円だけじゃなかったの？と思うかもしれませんが、所得税の還付額と翌年の住民税の控除額が寄付金相当額（２千円除く）になる計算になりますので、安心してください。
注意点
ふるさと納税を利用して、エルゴの最新抱っこ紐「オムニ（OMNI)３６０」を実質負担２千円で手に入れることができました。
主な注意点は以下のとおりです。
マイナンバーカードは必須。
e-Taxを利用するためには、マイナンバーカードが必須になります。また、そのカードを読み取るためのカードリーダーも準備する必要があります。
マイナンバーカードは無料で発行できますが、カードリーダーは有料なので安いものを探しましょう。
源泉徴収票も準備しておく
後述の控除上限額の確認や確定申告の際にも源泉徴収票が必要になります。
無くしてしまった場合は、会社に再発行してもらいましょう。
控除上限額を確認すること
平成２９年１２月時点では、エルゴの最新抱っこ紐「オムニ（OMNI)３６０」を返礼品で手に入れるためには、６万円以上の寄付が必要でした。
実質自己負担2,000円でふるさと納税を行える上限額は、年収や家族構成、住んでいる地域など、人によって異なるのですが、ざっくり、共働き世帯で自分の年収が５００万円であれば、約６万円まで寄付することが可能です。
各サイトでも計算ツールが用意されていますので、自分の控除上限額をきちんと把握して、効率的にふるさと納税を活用しましょう。
控除上限額を超えて寄付してしまうと、自己負担を2,000円におさえることができなくなるので、注意してください。
還付金だけでなく、住民税を考慮すること
ふるさと納税では、所得税の還付だけでなく、翌年の住民税の控除分を合算して寄付金相当額の還付がされます。
還付金は所得税の還付だけになりますので、寄付額より少なくなります。
なお、今回紹介したやり方だと、ワンストップ特例制度は利用しないので関係ないのですが、仮にワンストップ特例制度を利用した場合、所得税の還付はなく、住民税の控除だけになります。
寄付金受領証明書（領収書も）は保管しておくこと
確定申告が済んで還付金の支払いされても、寄付金受領証明書は捨てないでください。
e-Taxでは、電子的に合計額を申告するだけで、その根拠となる証明書（寄付金受領証明書や領収書）を提出する必要はないのですが、その代わり５年間は保存しておかなくてはならないことになっています。
まとめ
出産費用などを考えると、プレパパ・プレママ世帯は、医療費控除のために確定申告を行わないと損してしまいます。どうせ確定申告をするなら、エルゴの最新抱っこ紐も手に入れられるふるさと納税もしっかりと利用しましょう。
確定申告も、寄付金受領証明書や領収書、源泉徴収票を保管しておき、マイナンバーカードとカードリーダーさえあればパソコンを用いてe-Taxで簡単に電子申告できます。
ふるさと納税のポータルサイトはたくさんありますが、サイトごとに扱っている自治体が異なるので、複数サイトをチェックしてよい返礼品をさがしましょう。
